2020年4月24日時点で、世界および日本におきまして、新型コロナウイルスの収束はまで見えず、これからゴールデンウイークを迎える中、飲食店をはじめ多くのサービスが自粛を求められています。
そのなかで各所協力し合って、支援金のほか、飲食のテイクアウト、配送を支援するサイトのなど多数動きが見られます。

そして、このような状況、体制がしばらく続くのでは？という専門家の声も聞こえてきます。

その中でまず、当計画が今回のようなウイルスの蔓延する世界に向いているのか？あるいは改良点はないのかを考察してみようと思います。

まず、今回で最も目にする言葉として「3密を避ける」という言葉があります。
当計画はある意味「密集させる」ことに意義をもっていますので、なんらかの調整が必要だと考えます。ただし、当計画の大筋は変えることはできないので、今後改めて対策を検討するとします。

しかし、メリットもあります。
まず一つは当計画の大きな目的でもある「地方への回帰」です。
現在は中央集中型の都市構造で、とりわけ一都集中が激しい状態であり、日本全体が人口減のなか首都圏だけは人口が増えています。
そして今回新型コロナウイルスの蔓延で一都集中の多くの問題点が見えてきました。
そのうち大きなものをまとめると
・仕事をしている間や通勤時の密集を避けるのが困難。
・住居が狭いので、家にこもる場合のストレスが多い。
・運動や気分転換に公園などに外出しても公園などに人が溢れてします。
・人口が多く、業種も多いので管理が艱難。
・日常的な食料品の買い物も混雑してしまう。
等々…。
それらを解決するために、今後は企業が積極的に一都集中を避け、職場を地方に分散させる。あるいは今回普及したテレワークを活用し、地方に住みながらも中央の仕事をこなすことができるようなれば、地方への回帰が進むでしょう！

必然的に中央に住むことの不便さと不安を感じる人も多くいたと思われますので、必然的に一都集中の流れが緩和されることが期待できます。

当計画が理想とする都市構造では、現在のような人口分布ではなく都市部に人口を集中させ、それらを大規模交通網で繋ぐ構造（参考）によって今回は実施されなかったがロックダウンなどを計画区的に行うことができ、感染などの拡大をコントロールしやすくなります。